「古い家をリフォームしたいけれど、費用面に不安がある」、「リフォームで使える補助金や減税制度を知りたい」とお悩みの方へ。

国や自治体が提供するリフォーム関連の補助金を活用することで、費用負担を抑えながら快適性などの向上を実現できます。

本記事では、最新情報を元に、古い家のリフォームで使える補助金一覧と条件、注意点、減税制度の活用術までを詳しく解説します。

金銭的な負担を抑えながらリフォームをしたい方、ご家族が健康で安心して暮らせる住まいを叶えたい方は、ぜひ参考にしてください。

〈本記事のポイント〉

• 【2026年最新】古い家のリフォームで使える補助金一覧と条件を解説します。
• 古い家のリフォームで補助金を活用する際の注意点を紹介します。
• 古い家のリフォームで使える減税制度の活用術を解説します。

【2026年最新】古い家のリフォームで使える補助金一覧と条件

古い家のリフォームで使える補助金は複数存在します。

この章では、最新の補助金一覧と条件について詳しく解説します。

みらいエコ住宅2026事業（リフォーム）

みらいエコ住宅2026事業は（リフォーム）は、すべての世帯が利用できるリフォーム補助金です。

省エネ改修や子育て対応改修を中心に、幅広い工事が対象となります。

みらいエコ住宅2026事業（リフォーム）の申請期間は2025年3月下旬～2025年12月31日（予算到達次第終了）で、補助金額・申請条件は以下のとおりです。

補助金額	主な申請条件
補助金額は省エネ性能の引き上げ幅による。 【平成4年基準※未満】 →平成28年基準：上限100万円/戸 →平成11年基準：上限50万円/戸 【平成11年基準※未満】 →平成28年基準：上限80万円/戸 →平成11年基準：上限40万円/戸	・必須工事：断熱改修とエコ住宅設備の設置設置を組み合わせる ・附帯工事：必須工事を実施する場合のみ子育て対応改修等も補助対象 ・「みらいエコ住宅2026事業者」と工事請負契約を締結

※「平成4年基準」「平成11年基準」とは、建築基準法上の省エネ基準のことです。

〈参考〉国土交通省ウェブサイト『みらいエコ住宅2026事業について』

先進的窓リノベ2026事業

先進的窓リノベ2026事業は、既存住宅の窓・玄関ドアの断熱性能を高めるための改修や交換を支援する補助金です。

窓や玄関ドアの断熱性能を高めることで、熱の出入りを最小限に抑えられるので、ヒートショックの防止や光熱費の削減につながります。

先進的窓リノベ2026事業の申請期間は2025年3月下旬～2025年12月31日（予算到達次第終了）で、補助金額、申請条件は以下のとおりです。

補助金額	主な条件
最大100万円/戸 （補助額5万円から申請可能）	・高断熱窓への交換、玄関ドア改修などが対象 ・登録製品を使用した工事が対象 ・登録済みの「窓リノベ事業者」が申請

〈参考〉国土交通省ウェブサイト『みらいエコ住宅2026事業について』

給湯省エネ2026事業

給湯省エネ2026事業は、既存住宅への高効率給湯器導入を支援する補助金です。

高効率給湯器は空気中の熱を利用してお湯を沸かすため、一次エネルギー消費量を押さえられます。

また、高効率給湯器は夜間にお湯を沸かす設備のため、ご契約の電気会社に夜間の電気代割引プランがある場合は電気代削減も期待できます。

給湯省エネ2026事業の申請期間は2025年3月下旬～2025年12月31日（予算到達次第終了）で、補助金額、申請条件は以下のとおりです。

補助金額	主な条件
最大17万円/戸	以下の高効率給湯器が補助対象 ・エコキュート ・ハイブリット給湯器 ・エネファーム

〈参考〉経済産業省資源エネルギー庁『給湯省エネ2026事業（令和7年度補正予算案「高効率給湯器導入促進による家庭部門の省エネルギー推進事業費補助金」）について』

既存住宅の断熱リフォーム支援事業

既存住宅の断熱リフォーム支援事業は、15％以上の省エネ効果が見込まれる高性能建材を用いた断熱改修を支援する補助金です。

申請期間は2025年9月2日～2025年12月12日で、現在は申請期間外ですが、2026年も継続実施を想定できます。

補助金額	主な条件
工事費の1/3で最大120万円/戸	・家全体を断熱改修する「トータル断熱」か居間の窓のみを改修する「居間だけ断熱」を選択 ・登録製品を使用した工事が対象 ・個人で申請が必要

〈参考〉既存住宅における断熱リフォーム支援事業（環境省）

介護保険の住宅改修費支給

介護保険の住宅改修費支給は、要介護者等が自宅に手すりの取り付けや段差の解消といった改修工事にかかる費用を補助する制度です。

申請期間は「要支援及び要介護認定後、着工前」で、支給額、・条件は以下のとおりです。

支給額	主な条件
最大18万円ほど （支給額は20万円だが介護保険には自己負担分があるため、受け取れる額は18万円ほどとなります）	・要介護認定が必要 ・手すりの取り付け、段差の解消、滑りにくい床材への変更、洋式便器への取り換えなどが対象 ・個人もしくはケアマネージャーと協働で申請が必要

〈参考〉福祉用具・住宅改修（厚生労働省）

補助金を最大限に活用して、安全・快適に暮らせる住まいを実現したい方は、ぜひリフォームラボにご相談ください。

豊富な施工実績と確かな技術力で、お客様に寄り添ったリフォーム計画と最適な補助金プランをご提案いたします。

古い家のリフォームで補助金を活用する際の注意点

ここからは、古い家のリフォームで補助金を活用する際の3つの注意点について解説します。

着工前に申請を完了させる

リフォーム関連の補助金事業では、着工前に申請を行い、事前に交付決定を受けることが必須条件となっているケースが多いです。

「補助金が出るから」と安易に契約や着工を進めてしまうと、後から補助金の対象外と判断され、全額自己負担となるリスクがあります。

リフォームを検討する際には、補助金の種類ごとに申請のタイミングを把握したうえで、余裕をもって準備を行いましょう。

リフォームラボでは、お客様に寄り添ったスムーズな補助金活用をご支援いたします。

補助金を最大限に活用しながら、大切な住まいをお得にリフォームしたい方は、ぜひお気軽にご相談ください。

申請期間と予算上限に注意する

古い家のリフォームで補助金を活用する際には、事業ごとの申請期間と予算上限に注意しましょう。

補助金の種類によっては、申請期間内であっても予算上限に達して受付終了となる場合があります。

リフォームを検討し始めた段階で、まずは最新の補助金を確認し、使えそうなものをピックアップしましょう。

また、リフォーム関連の補助金申請に慣れている業者を選ぶことで、スムーズかつ正確に申請可能です。

補助金併用の可否を確認する

古い家のリフォームで活用できる補助金には、併用できるものとできないものがあります。

基本的には、「同じ窓」や「同じ設備」など、同一箇所の改修や交換に対して国の補助金を重複して受け取ることはできません。

しかし、工事箇所や目的が異なる場合は、補助金の併用が可能なケースもあります。

また、記事の前半で紹介した国の補助金と併用して、自治体独自の補助金を受け取れる可能性もあります。

補助金の併用については、依頼するリフォーム業者や自治体の窓口で相談し、お客様にとって最も有利となる種類を選択しましょう。

古い家のリフォームで使える減税制度の活用術

古い家のリフォームにかかる費用負担を軽減するためには、減税制度の活用が効果的です。

この章では、減税制度の具体的な活用術について詳しく解説します。

リフォーム促進税制（所得税控除）

リフォーム促進税制は、リフォーム工事にかかった費用に応じて1年間、所得税の控除を受けられる制度です。

一定のリフォーム工事を行った場合、対象工事限度額の範囲内で、工事費用の10%が所得税の控除対象となります。

最大控除額が工事の種類によって異なる点には、注意が必要です。

例えば、耐震改修なら62.5万円、バリアフリー改修なら60万円、省エネ改修なら67.5万円の控除を受けられます。

〈参考〉住宅をリフォームした場合に使える減税制度について

住宅ローン減税（所得税控除）

住宅ローン減税は、10年以上の住宅ローンを組んで一定のリフォームを行った場合、年末時点のローン残高の0.7％が10年間、所得税から控除される制度です。

新築や中古住宅の購入だけでなく、リフォーム工事にも活用できる減税制度です。

年間の上限控除額は14万円で、10年間で最大140万円の控除を受けられます。

ただし、1つ前の見出しで紹介したリフォーム促進税制との併用ができない点には注意が必要です。

〈参考〉住宅をリフォームした場合に使える減税制度について

固定資産税の減額措置

一定の要件を満たすリフォーム工事を行った場合、工事完了の翌年度分に限り、家屋の固定資産税の減額措置を受けられます。

減額幅は、リフォーム工事の種類によって以下のように異なります。

リフォーム工事の種類	減額割合
耐震改修	1/2を減額
省エネ改修	1/3を減額
バリアフリー改修	1/3を減額
長期優良住宅化改修	2/3を減額

まとめ｜古い家のリフォームは補助金を最大限に活用しよう

今回の記事では、古い家のリフォームで使える補助金一覧と条件、注意点、減税制度の活用術について解説しました。

紹介した補助金や減税制度を組み合わせて活用することで、費用負担を最小限に抑えながら、安全・快適な住まいを実現できます。

補助金の申請期間や予算上限に注意しながら、併用可能な事業を上手に活用しましょう。

リフォームラボでは、お客様のご要望に丁寧に寄り添ったリフォーム計画と、最適な補助金プランをご提案いたします。

住宅のリフォームをご検討中の方は、ぜひお気軽にお問い合わせください。