「自分の家は地震に強いのか知りたい」、「地震に強い家の特徴や耐震対策を知りたい」とお考えの方へ。

地震に強い家というと、耐震等級や建物の構造に目が向きがちですが、実際には地盤、基礎、壁の配置、接合部、劣化状態などを総合的に判断する必要があります。

本記事では、地震に強い家の特徴と確認方法、確認結果に応じた耐震対策、リフォーム会社の選び方を解説します。

既存住宅の耐震性に不安がある方、地震に強い家で安心・安全な暮らしを叶えたい方は、ぜひ最後までご覧ください。

〈このコラムを読んだら分かること〉

• 地震に強い家は、構造や耐震等級だけでなく、地盤・基礎・接合部・劣化状態を含めて判断します。
• 特に、1981年5月以前に建てられた旧耐震基準の住宅は、耐震診断の必要性が高いです。
• 既存住宅の対策は、確認結果に応じて補修・耐震改修・全面改修・建て替えなどから適切な方法を選びましょう。

地震に強い家とは｜建物・地盤・劣化状態を総合的に判断する

地震に強い家とは、地震の力を受けても倒壊しにくく、人命を守れるように設計・維持されている家です。

地震に強い家を判断するうえで、耐震・制震・免震という3つの要素が重要になります。

要素	仕組み	既存住宅における留意点
耐震	壁や柱、梁、接合部などを補強し、建物自体で揺れに耐える	診断結果に応じて壁・基礎・接合部などを補強する
制震	制震装置で揺れのエネルギーを吸収し、建物の変形を抑える	設置位置や建物との相性を構造面から検討する
免震	建物と地盤の間に装置を設け、揺れを建物へ伝わりにくくする	既存住宅への採用は敷地・基礎・費用などの条件を確認する

建物の構造や敷地条件、求める性能に応じて、上記3つの要素をどこまで重視するのかを適切に判断しましょう。

また、地震に強い家かどうかを判断する基準の1つとして、住宅性能表示制度における「耐震等級」があります。

耐震等級とは、構造躯体が倒壊・崩壊しにくい程度を示す指標で、次の3段階に分かれます。

耐震等級	倒壊・崩壊のしにくさの目安
等級1	建築基準法で求められる水準
等級2	等級1で想定する地震力の1.25倍に対抗できる水準
等級3	等級1で想定する地震力の1.5倍に対抗できる水準

〈参考〉国土技術政策総合研究所｜住宅を選定する時に候補となる住宅の基本性能

耐震等級はあくまで倒壊・崩壊のしにくさを示す指標です。

そのため、地震後の損傷が一切生じないことや、そのまま住み続けられることを保証するものではありません。

実際の耐震性は、構造や施工品質、地盤と基礎、維持管理の状況、経年劣化といった要素の組み合わせで変わります。

リフォームラボでは、木造住宅の耐震診断を含む無料診断を行い、建物の状態に合う対策をご提案いたします。

構造名や築年数だけでは判断しにくい住まいの状態を確認したい方、耐震リフォームを検討中の方は、お気軽にご相談ください。

地震に強い家に共通する6つの特徴

地震に強い家には、以下のような特徴があります。

項目	地震に強い家の特徴
①形状	凹凸が少なくシンプル
②壁・開口部	耐力壁が偏らず配置されている
③屋根・重心	屋根が軽く重心が低い
④地盤・基礎	地盤に合う基礎が設けられている
⑤接合部	柱・梁・壁・基礎が適切に接合されている
⑥劣化	腐朽やシロアリ被害、著しい損傷がない

上記の内容は、一般的に地震に強いとされる家の特徴です。

まずは、ご自宅の状況を項目ごとに整理し、地震への強さをセルフチェックするところから始めてみましょう。

日野市周辺で、耐震対策と合わせて屋根材や下地の状態が気になる方は、以下の記事も参考にしてください。

〈関連ページ〉日野市で屋根修理を依頼する工務店の選び方｜見積もり前の確認ポイントも解説

地震に強い家の確認方法と耐震対策

既存住宅の耐震対策は、最初から工事内容を決めるのではなく、建物の状態と弱点を確認することから始めます。

確認した結果に応じて、維持管理や部分補修、耐震改修、全面改修、建て替えのどれが適切かを比較検討することが大切です。

建築時期と適用された耐震基準を確認する

まず、登記事項証明書、確認済証、検査済証などから建築時期を確認します。

1981年5月以前に建てられた旧耐震基準の住宅は、耐震診断の必要性が高い住宅です。

加えて、1981年6月から2000年5月までに建てられた在来軸組工法の木造住宅も、接合部などの規定が明確化される前の住宅として確認対象に含めます。

〈参考〉国土交通省 新耐震基準の木造住宅の耐震性能検証法

該当する年代だけで耐震性が不足していると断定せず、図面や増改築履歴をそろえたうえで専門家へ検証を依頼しましょう。

ひび割れ・傾き・雨漏り・腐朽を確認する

基礎や外壁のひび割れ、床の傾き、建具の開閉不良、雨染み、木部の腐朽、シロアリの痕跡がないかを確認します。

セルフチェックは耐震診断の代わりではなく、専門家へ伝える症状と発生時期を整理する事前確認です。

異常が見つかったときは、雨水侵入や不同沈下などの原因を調べます。

原因を止めたうえで、腐朽部材の交換、基礎のひび割れ補修、必要な構造補強へ進む順番が基本です。

増築・間取り変更・壁撤去の履歴を確認する

増築、部屋の一体化、大きな窓の新設などを行った住宅は、工事前後の図面や見積書を集めます。

耐力壁を撤去したり開口部を広げたりした履歴がある場合は、現在の壁配置と接合部を専門家へ確認してもらうことが重要です。

資料が残っていなくても、現地調査で分かる範囲を整理し、必要に応じて壁の補強や接合金物の追加を検討できます。

耐震対策と合わせて開口部のリフォームを検討したい方は、以下の記事も参考にしてください。

〈関連ページ〉掃き出し窓を腰窓にリフォームするメリット・デメリット｜費用相場と工期の目安、注意点も解説

屋根・基礎・接合部の状態を確認する

屋根の重さ、基礎の損傷、柱と土台の接合部は、耐震診断の結果と合わせて改修方法を決めます。

屋根の重量が課題なら軽量な屋根材への変更、基礎に損傷があれば補修や補強、接合部が不足していれば適切な金物の追加が有効な選択肢です。

耐力壁、筋かい、構造用合板、基礎補強、屋根軽量化をすべて一律に行うのではなく、弱点へ必要な工事を組み合わせます。

補強工事によって別の部分へ力が集中しないよう、建物全体のバランスを考えた設計が欠かせません。

耐震診断の結果に合わせて必要な対策を決める

目視できる症状や建築年だけでは、改修の必要性や優先順位を確定できません。

専門家による耐震診断の結果を基準に、建物の劣化、予算、今後住む年数、希望する間取りを重ねて対策を選びます。

診断結果と主な対応方法は、以下のとおりです。

確認・診断結果	主な対応
大きな問題が確認されない	定期点検と計画的な維持管理を続ける
局所的な雨漏りや腐朽がある	原因を止め、傷んだ部分を補修する
耐震性能の不足が確認された	補強設計に基づく耐震改修を検討する
劣化範囲が広く、大幅な間取り変更も希望する	部分改修・全面改修・建て替えを比較する

工事をしないという判断を含め、診断結果に対して過不足のない方法を選ぶことが、費用と安全性の両面で重要です。

補助制度の利用を検討するときは、対象住宅、診断方法、着工前申請などの条件を自治体へ確認します。

改修費が大きい場合は、今後の居住年数や希望する間取りを踏まえ、全面改修や建て替えも視野に入れながら検討しましょう。

地震に強い家へ改修したリフォームラボの施工事例

リフォームラボが手がけたこちらの事例では、築約30年の戸建住宅を全面改修しました。

浴室リフォームにあたり周辺の木部を確認したところ、揺れに弱い構造であることが分かり、補修と耐震補強を工事へ加えています。

水回りの解体時は、普段は仕上げ材に隠れている土台や柱などの状態を確認できる機会です。

この事例のように、設備を新しくするだけでなく、解体後に分かった構造上の問題へ対応することが、長く安心して暮らすためには重要になります。

補強部位や工法は住宅ごとに異なるため、築年数や間取りが似ている場合でも現地調査の結果に沿った判断が必要です。

〈施工事例〉全面改装で新築以上の快適空間へ

古い家の全面改修や耐震対策を検討する際は、利用できる補助金や減税制度の条件を工事前に確認しておくと、資金計画を立てやすくなります。

古い家のリフォームで使える補助金について詳しく知りたい方は、以下の記事を参考にしてください。

〈関連ページ〉【2026年最新】古い家のリフォームで使える補助金一覧と条件｜注意点、減税制度の活用術

耐震リフォームを依頼する会社選びの4つのポイント

ここからは、耐震リフォームを依頼する会社選びの4つのポイントを解説します。

耐震診断と耐震改修の知識・資格を確認する

会社名や知名度だけでなく、建築士や耐震診断に関する資格者が在籍しているかどうかも重要な確認ポイントです。

また、地域の専門事業者登録制度へ登録されているかも確認しましょう。

リフォームラボは、一級建築士や耐震診断士が木造住宅の耐震診断を含む無料診断を行う体制を整えています。

さらに、東京都木造住宅耐震診断事務所に登録済みで、木造住宅の耐震診断や補強設計、工事監理について一定水準以上の技術力があると東京都から認証を受けています。

耐震リフォームだけでなく、開口部や水回りの修繕など幅広く対応しているので、ぜひお気軽にご相談ください。

診断結果と補強工事の関係を説明してくれるか確認する

信頼できる会社は、診断で見つかった弱点に対し、なぜその工事が必要なのかを具体的に説明してくれます。

壁の補強箇所、屋根軽量化の必要性、劣化補修との順序などを、図面や写真で確認できるかが主な判断材料です。

診断結果に基づく対応項目の優先順位や工事を見送った場合の影響まで、詳しく説明してもらいましょう。

予算に上限があるときは、安全性に直接関わる工事と、将来的な改修に回せる工事を分けた提案が役立ちます。

工事内容と費用が分かる見積書を確認する

見積書では、「耐震工事一式」だけでなく、補強する場所、使用する材料、数量、付帯工事、諸経費を確認します。

また、解体後に追加工事が必要となる可能性と、その場合の連絡・承認方法も契約前に聞いておくと安心です。

複数案がある場合は、費用だけでなく、改善する範囲、工期、生活への影響を並べて比較します。

自治体の助成制度を利用する場合は、契約や着工の前に申請が必要となるケースもあるため、手続きの担当範囲も確認しておきましょう。

施工中の確認体制とアフターフォローを確認する

耐震補強は完成後に隠れる部分が多いため、診断した内容が現場へ正しく共有され、設計どおりに施工されているかを確認する体制が必要です。

工事中の検査方法や写真記録の有無を確認し、安心して施工を任せられる業者かどうかを判断しましょう。

工事後の保証内容、定期点検、不具合が起きた場合の連絡先まで把握しておくと、長期的に安心感を得られます。

まとめ｜地震に強い家へ近づけるなら耐震診断から始めよう

地震に強い家は、耐震等級や構造種別だけで決まるものではありません。

建物の形や壁の配置、屋根、地盤、基礎、接合部、劣化状態を総合的に確認することが大切です。

既存住宅では、建築時期や増改築履歴を整理し、セルフチェックで気づいた症状を専門家へ伝えたうえで耐震診断を受けるのが基本です。

診断結果に応じて、経過観察、劣化補修、耐震改修、全面改修、建て替えの中から、今後の暮らしに合う方法を選びましょう。

リフォームラボでは、木造住宅の耐震診断を含め、建物の状態に応じたリフォーム計画をご提案しています。

耐震診断士が専門的な視点で住まいの状態を確認し、最適な耐震対策をご提案いたします。

ご自宅の状態や補強の優先順位、工事範囲を一緒に整理したい方は、リフォームラボへお気軽にご相談ください。